2015年9月に安倍晋三首相が、「家計への負担が大きい」として携帯電話の料金引き下げを検討するよう指示した件より、総務省の働きにより、変化が起きた。

簡単にいうと、ライトユーザー(データ通信料:1GB/月)にとって割高になっているということである。

ただし、それは「携帯端末の実質0円」サービスと関連があるからである。

簡単なイメージ&計算

現在のスマートフォンはひと昔前のPCとほぼ変わらないかそれ以上の性能をもっている。それを考慮した時に、0円で本当に手に入れることができることの方がおかしいし、実際には原価として数万円するのである。

では、その数万円の携帯電話を実質0円で提供するということは、そのコストをどこかに上乗せ・計上しているのである。でないと、国営企業はさておき、民間企業は倒産してしまうだけである。で簡単に計算すると

携帯端末:6万円と仮定 → 6万円/24ヶ月=2.5千円/月

より、簡単に言えば、月の携帯料金に2.5千円/月されているのである。更に、状況を複雑にしているのは携帯→スマートフォンに進化してきたことも理由の一つである。ひと昔前は、”携帯=①電話”のみだったのが、”スタートフォン=①電話+②データ通信”という新しい②データ通信という機能をもったことである。このデータ通信によりインターネット情報を活用できるようになり、劇的に便利になったことはいうまでもないが、その便利さを活用するために、データ通信量が膨大になってきたわけである。

で、①電話機能しかない端末は端末自体も、スマートフォンに比べれば高価ではなかったため、それほど気にはしなかったが、②機能が必要になった時にはスマートフォンの端末自体のコストも増えた。 でその端末代を、昔の携帯で①電話だった時の手法をもとに対応したために、簡単にいうと②データ通信量料金が高くなってしまったわけである。

また、携帯自体の価格を、このようにその他のコストに上乗せ・計上する方法は、携帯電話を爆発的に普及させるために用いた時の名残りである。

前置きが長くなってしまったが、スマートフォンの利用において一番の問題は、②データ通信機能におる、データ通信料金である。この部分の携帯料金を削減するのが一番効率的である。

数年前に、ソフトバンクが携帯事業に参入して携帯電話の月額料金を下げてくれたことはすばらしい。ただし、このデータ通信費に関しては、ドコモ・auと比較しても、横並び感が強くあまり貢献できていなかった。

それが、MVNOの登場によりこのデータ通信費が劇的に下げることが可能になったのである。もちろん、通話及び通信量がとても多い方は、今までの通りのドコモ・au・ソフトバンクの大手通信会社の契約を使った方が結果としては効率が良いが、

基本的に、外では簡単な通信(メール、マップ)で月に1GB程度しか使用しなく、動画等は家のWifiを使用するライトユーザーにとってはこのMVNOがとても効果がある。

なぜなら、MVNOは月額2000円程度で可能である。

前回、実際にソフトバンク→MVNO(OCN)に変更したが、どれくらい通信費を実際に節約できたか報告したいと思う。